地理本ジャーナル

地理、鉄道、道路、地形、山、たまに政治経済。の周辺をとにかく紹介していくブログです。

【書評】鉄道のちょっと先の未来がいっぱい。『2030年日本の鉄道 未来予想図 (洋泉社MOOK)』

 

2030年日本の鉄道 未来予想図 (洋泉社MOOK)

2030年日本の鉄道 未来予想図 (洋泉社MOOK)

 

20年前から大好物の、大規模開発系MOOK本、久々に買いました。

写真と、完成予想図、路線図が書き込まれた地図。いずれもカラーで読みやすい。よくあるタイプのムック本で、まちづくり系記事に興味があるビジネスパーソンはぐっとくる装丁・構成です。

LRTやリニア技術など政策や技術につっこんだ内容がかなり入っています。自治体、ゼネコンのプレスリリースをのそのまま貼り付けているだけのものとはすこし異なります。

ライターさんが10人近くいるのですが、記事内容の個人差が大きい。内容的にしっかり取材ができないことはわかりますが、根拠をもう少し示した方がいいもの(今回でいうとLRTの記事など)がありました。

ただ、東京圏に限らず、全国の鉄道計画でこれだけ情報がつまったムック本はめずらしく、とても読み応えがありました。大阪ウメキタの記事はかなりわかりやすく充実した内容です。店頭でぜひみてみてください。

【訪問記】桜満開の京都にいってきました!

思いっきり満開の桜を観に、京都へ行ってきました。

数年ぶりに訪れましたが、いやー、オサレ度100倍アップ。平屋の黒い洒落たお店がたくさん。外国人が城をイメージした数坪の小さい店舗でコーヒー売ってたりと、段違いのかっこよさです。

そしてやっぱりインバウンドの数が激増。ちょと油断すると日本人より多く、アジアの都市にいるような錯覚を覚えます。

そんなインターナショナルな京都ですが、やっぱり京都の、日本の春という景色でした。

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【ドローン】浜松市はドローン先進市!

 市の面積の大部分が山間部の浜松市。ドローンによる測量やインフラ点検に活用しようとスクールを開いて職員の育成にあたっています。

操縦もそうですが、自立飛行が本格化すれば、インフラ点検にはドローンの有効性は高いでしょうね。森林の維持などにも役に立ちそう。

こうした機能のためだけに設置される道路や建物の維持費、管理者の人件費削減にもつながるでしょう。

役所の取り組みは、ドローンの発展に大きく貢献する余地がありそうです。

【地下鉄】確かに悩ましい、民営化後の大阪市営地下鉄の名前。

j-town.net

吉村市長のお手柄と言うべきか、執念と言うべきか、大阪市議会自民党を説き伏せていよいよ民営化に関する方針案が市会で可決されました。総務省から地方交付税も引き続き投入される約束まで取り付けたとのこと。すごいですね。

www.nikkei.com

民営化後、名前どうしますかね。

「大阪メトロ」「大阪サブウェイ」などが候補になっているとのこと。「メトロ大阪」「大阪地下鉄」でもいいか。

jonjis.hateblo.jp

 先日話題になったなにわ筋線の阪急、南海の乗り入れ。民営化によって、大阪市営地下鉄も路線乗り入れの自由度は高まるでしょうからびっくりするような乗り入れが実現するかもしれませんね。

【ドローン】送電線を使ったドローン高速ネットワーク!

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170329/k10010929271000.html

東京電力は、物流や災害対応などで利用の拡大が見込まれる小型の無人機、ドローンの専用道路を送電線に沿って整備して、物流会社などに貸し出す事業に3年後までに乗り出すことになりました。
発表によりますと、東京電力は、管内にある送電線に沿ってドローンが安全に飛行できる専用道路を整備する「ドローンハイウェイ構想」を進めます。

その手があったか!という感じです。

これであれば、落下の危険も最小限にしながら都市間や、山間部にも安全にドローンを飛ばしていけます。

人口密集地以外は、150メートルの高度規制さえクリアできれば問題ないですし、レーンを整備するとなれば、安全性の問題も少ないので、人口集中地区でも一括して認可がとれそうですね。

急に送電線が高速道路に見えてきました。

【ドローン】人口集中地区が変更。飛行可能空域が変更になるようです

2015年12月に航空法が改正され、一定規模以上の無人航空機(ドローン、ラジコン等)を飛行させるためには許可が必要になりました。

航空法第 132 条に定める「飛行禁止空域」における飛行や同 132 条の2に定 める「飛行の方法」によらない飛行を行おうとする場合、無人航空機を飛行させる 者は、飛行開始予定日の少なくとも 10 開庁日前までに、申請書類を提出してくだ さい。

http://www.mlit.go.jp/common/001109730.png

出典:国土交通省HP:http://www.mlit.go.jp/koku/koku_fr10_000041.html

この図は、国土交通省が作成した飛行禁止区域の模式図です。国勢調査のデータが更新されたことにより「人口集中地区の上空」が変更になります。

今までは平成22年国勢調査に基づいて地区を決定していたものが、平成27年国勢調査に変更になります。平成29年6月24日から平成27年ベースの運用が開始されます。

この規制だけではなく、河川法、道路関連の法律、公園関連の法律、民法なども絡んでくるので、その場所で実際にドローンを飛ばせるかどうかはわからないようですね。行政書士など許認可に精通している専門家に聞く方が良さそうです。

映像だけ見ていても楽しいですし、社会的にも経済的にもインパクトがありそうなドローン。引き続き注目していきたいと思います。


【記者会見】日本発のドローン飛行サービス「SoraPass」で飛行許可のサポートを行います。


悩んでないでまず相談〜教えて行政書士さん:第12回「ドローンの許可について」

気になっている本『経済は地理から学べ』

どこにいっても大層な積まれ方してます。ブログのタイトルからしても即読むべきなのですが笑

 

経済は地理から学べ!

経済は地理から学べ!

 

 

浅く広くが、高校地理の真骨頂。農業、資源、地形、気候、宗教。もう一度学べ人生に深みがでることは間違いないでしょう。

http://diamond.jp/articles/-/122531?display=b

ダイヤモンド社の販促。電子版に少しずつ内容を小出しにして、購入の動機づけをしてます。今回は人口と経済の問題。指摘は一般論として正しいのですが、日本より人口の多い、インドネシアパキスタンが日本より貧しいということの説明はできない。フィリピンは一億人以上の人口がいるのに多くの人が海外に職を求めている。

人口だけでは説明できないところに、地理学の存在意義があるのでしょう。いよいよ読んでみたいと思います。